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従業員満足度が上がると業績も上がる!?いま取組むべき現場改革

従業員満足度の向上は、企業の業績アップや人材確保などに効果があるといわれています。ここでは、そもそも従業員満足度とは何か、満足度が上がるとどんなメリットがあるのかについて、満足度を上げるための方法とあわせて解説します。「従業員満足度調査は行ったことがある」という人事担当者も、思わぬ落とし穴にはまっているかもしれません。いま一度、従業員満足度について考えてみましょう。

目次[非表示]

  1. 1.従業員満足度とは?
  2. 2.なぜ、いま従業員満足度が注目されているのか?
  3. 3.従業員満足度が上がることで得られるメリット
    1. 3.1.生産性が上がる
    2. 3.2.業績が上がる
    3. 3.3.離職率が下がる
  4. 4.従業員満足度を上げる方法
    1. 4.1.企業のビジョン → 企業のビジョンを明確にする
    2. 4.2.仕事の質と評価 → 権限委譲する
    3. 4.3.人間関係 → チームをつくる
    4. 4.4.報酬と待遇 → 福利厚生を見直す
    5. 4.5.ES調査を今後に活かすことが重要
  5. 5.従業員満足度の向上で職場を変革

従業員満足度とは?

従業員満足度(ES:Employee Satisfaction)とは、従業員がどのくらい仕事や企業に満足しているのかを表す指標のことです。従業員満足度を測ることを「ES調査」と呼び、定期的にES調査を実施する企業も少なくありません。

従業員満足度は、主に以下の4つの要素で構成されています。
■企業のビジョン(企業のビジョンに共感できているか)
■仕事の質と評価(自分の能力を活かせているか、適正に評価されているか)
■人間関係(心理的安全性があるか、チームワークがあるか)
■報酬と待遇(給与、勤務時間、休日、福利厚生に満足しているか)

ES調査では、従業員がこれらに対してどのような思いを抱いているのかを定量的に数値化していきます。あるいは、すでに問題が顕著に表れている部分だけを抽出して数値化するケースもあります。


なぜ、いま従業員満足度が注目されているのか?

少子高齢化に伴う労働人口の減少が続くなかで、いかにして人材を確保するか、さらに言えば優秀な人材をどのように採用・定着させるのかが企業の課題となっています。その課題を解決する施策として注目されているのが、従業員満足度の向上です。従業員が働きたい・働き続けたいと感じている魅力的な企業であれば、優秀な人材の離職を抑えることができます。また、新規採用時に企業のアピールポイントとなるため、新たに優秀な人材を確保する際のアドバンテージになります。

反対に、従業員満足度の低い企業は、人材を定着させたり確保したりするのが難しい時代であるとも言えるでしょう。従業員満足度の向上を目指すことは世界共通の認識になっており、企業の施策としてスタンダードになりつつあります。


従業員満足度が上がることで得られるメリット

従業員満足度は高い方が良いと判断できても、従業員満足度が企業にどのように影響するのかを具体的に言える人はそれほど多くないかもしれません。従業員満足度が上がることで得られるメリットは、大きく分けて以下の3つが考えられます。

生産性が上がる

従業員満足度が高い企業では、従業員のモチベーションが高い傾向にあります。モチベーションが高いと能力を発揮しやすくなるため、個人の生産性も上がるという方程式を導けます。つまり、従業員が生き生きと働けているということです。従業員一人ひとりが能動的に活動できる職場は、チームワークによる相乗効果を生みやすくなり、さらなる成果が期待できます。

業績が上がる

従業員満足度が上がると、企業の業績も上がるといわれています。従業員満足度の向上が個人の生産性を上げ、企業業績にもつながるのです。

2007年から「社員満足度レポート 働きがいのある会社ランキング」を発表している調査機関、GPTWジャパン(Great Place to Work (R) Institute Japan )。同機関を運営する、株式会社働きがいのある会社研究所代表の岡元利奈子氏はあるインタビューで、働きがいと企業業績には一定の関係が見られると話しています。働きがいのある会社ランキングにランクインした企業を対象に、業績と働きがい(働きやすさ×やりがい)の関係を調査したところ、従業員が生き生きと働けている職場(働きやすく、やりがいもある職場)が、最も売上げの対前年比伸び率が高いという結果だったとのことです。

離職率が下がる

従業員満足度の高い企業は離職率が低い傾向にあります。先述のとおり、従業員満足度の向上を図ることは、優秀な人材を定着・確保するために効果的な取組みです。労力やお金をかけて育成した人材が離職していくのは企業にとって損失であり、新たな人材を採用するにも費用がかかります。企業としての競争力を身につけるためにも、離職率が高い企業は従業員満足度を上げるようにして努力する必要があるでしょう。


従業員満足度を上げる方法

それでは、従業員満足度を上げるための方法を紹介します。冒頭で述べた、従業員満足度を構成する4つの要素についてそれぞれ解説し、最後に気をつけたい点を加えました。

企業のビジョン → 企業のビジョンを明確にする

従業員にとって企業のビジョンは、どこに向かって進んでいくのかという目標と、仕事の大義につながるものです。従業員満足度の向上には企業のビジョンは欠かせません。

ビジョンは従業員の誰もがわかる言葉で提示することが大事です。人事の取組みにおいては、ボトムアップが重要視されることが多いですが、ビジョンに関してはトップダウン方式ではっきりと示してもらうようにしましょう。

仕事の質と評価 → 権限委譲する

ある一定の業務において、リーダーには部下に権限委譲することを身につけてもらいましょう。権限委譲は能力発揮につながると同時に、従業員に「自分は信頼されている」=「適切に評価されている」という充足感を感じてもらうことができます。リーダーとなる人の心得としては、取組みが成功したら部下やチームの手柄として正当に評価し、失敗したときはリーダーの責任として受止めること。常に上に立つ人に守られているという安心感が、従業員満足度を向上させるためには大切です。まずは、リーダーとなる人材にこれらの心得を講義することが人事の役目となるでしょう。

人間関係 → チームをつくる

人間関係が築けていない場合は、コミュニケーションを取る環境づくりを行います。方法としては少数のチームをつくり、歓送迎会の幹事会やレクリエーションの打合せなど、業務に関係のない課題を与えてみてください。可能であれば、普段発言の少ない従業員をリーダーに置くと効果的です。目的は、チームで考えることの楽しさや、発言したり意見を聞いたりすることの重要さを体感することにあります。人は根本的には他者との関わりを求めているものです。

報酬と待遇 → 福利厚生を見直す

報酬と待遇面において従業員満足度を向上させたいときは、まずは福利厚生を見直すことをおすすめします。福利厚生の充実は、「人材を確保・定着させたい」という企業の課題に直接アプローチできる効果の高い施策です。 キャリアアップを目指す従業員向けの資格取得支援や、育児や介護、老後の資産形成など、従業員それぞれのニーズに応えられる福利厚生などが特に効果的です。

ES調査を今後に活かすことが重要

ES調査を毎年行っているという企業は少なくないでしょう。そのうち、調査結果をもとに具体的な施策を行った企業はどのくらいあるでしょうか。実は、調査を行うことが目的になっていて、現場改革がなされていないという企業も存在しています。

その理由としては、運営者自身が調査の目的や狙いを理解せずに行っていることが考えられます。従業員満足度を上げる施策の取組みは容易なことではありません。企業のトップから現場までを巻込む一大改革です。人事担当者は中長期的な視点で、腰を据えて取組む覚悟が必要と言えるでしょう。


従業員満足度の向上で職場を変革

従業員満足度の向上は、企業の業績向上につながり、優秀な人材の確保や定着にも効果があります。その分満足度を上げるためのアプローチは多角的で、容易なことではありません。しかし、人事部を筆頭にそれぞれの部署で行えることを確実に実行できれば、現場改革も可能です。さまざまな関連部署を巻込んで、企業と従業員のためにあなたの力を発揮してください。


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