シンギュラリティの到来はいつ?企業に与える影響と備えるべき対策とは?

​​​​​​​​​​​​​​人間の知能の超えるAIが誕生してもAIと人間が共生することでより社会の発展が期待できるイメージ

わずか数十年前までAI(人工知能)はSFの世界での話でした。しかし、AIは今やビジネスをはじめ生活のあらゆるシーンで取り入れられ、その技術的進歩には目覚ましいものがあります。さらに、専門家はいずれAIが人間の能力や知性を超える「シンギュラリティ(特異点)」が到来するといいますが、それはいつのことでしょうか?また、それが現実味を帯びてきている今の時代、企業が受ける影響と、それを最小限に食い止めるために未来を見据えてどのような備えができるのでしょうか?今回は、シンギュラリティがいつ来るのかという時期について焦点を当て、シンギュラリティという概念の誕生から歴史を紐解いていきます。

目次[非表示]

  1. 1.シンギュラリティとは?
    1. 1.1.シンギュラリティの定義
    2. 1.2.シンギュラリティはいつ来るのか?
    3. 1.3.シンギュラリティが注目されている理由
  2. 2.シンギュラリティがもたらす良い影響
    1. 2.1.雇用
    2. 2.2.DX
    3. 2.3.ベーシックインカム
  3. 3.シンギュラリティの懸念点
    1. 3.1.雇用
    2. 3.2.DX
    3. 3.3.ベーシックインカム
  4. 4.シンギュラリティの到来へ向けて企業はどのように備えるべきか?
    1. 4.1.AIとの共生を目指す
    2. 4.2.人材育成の枠組みの見直し
    3. 4.3.働き方や組織制度の見直し
  5. 5.まとめ

シンギュラリティとは?

オフィスにおけるデジタルトランスフォーメーションのアイコン

シンギュラリティの定義

「シンギュラリティ(Singularity)」という言葉は英語で「特異点」を意味し、AI(人工知能)が人類の知能を超える技術的転換点(技術的特異点)のことです。シンギュラリティの到来により、社会的なシステムや人類の価値が大きく変化するといわれています。

シンギュラリティはいつ来るのか?

人工知能研究の第一人者であるレイ・カーツワイル博士は、1990年頃からコンピューターの技術的進歩や発展について未来予測を始め、2005年に発表した著書「The Singularity Is Near」で、シンギュラリティは2045年に到来すると主張しました。そして、シンギュラリティにともなうさまざまな影響や問題は、「2045年問題」と呼ばれるようになりました。
この根拠として誕生したのが「収穫加速の法則」です。これは「技術進歩は指数関数的に向上する」というもので、値が大きくなるにつれて程度や量が飛躍的に増していくことを意味します。ビジネスでは、一つ発明すると他の発明とも結び付き、次の新たな発明までの期間が短くなり、その結果、イノベーションをともなった進化が加速するといわれています。

これを裏付けたのは、米インテルの共同創業者であるゴードン・ムーア氏が1965年に発表した「ムーアの法則」です。同氏は半導体技術の進化についての経験則にもとづいて、「半導体回路の集積密度は1年半~2年で2倍となる」と述べ、実際に2000年頃までは半導体メモリの大容量化やマイクロプロセッサの性能向上も加速しましたが、2010年ごろからはそのペースは鈍化していきました。その後、ムーアの法則は半導体だけでなく、一般的なテクノロジーに応用しようという動きが生まれ、それを提唱した一人がレイ・カーツワイル博士でした。

特に、ディープラーニングは、2010年頃から始まったAIビジネスへの応用で、機械が人間の手を借りることなく自動的に学習する手法の一つであり、人間の神経細胞(ニューロン)の仕組みを模倣したニューラルネットワークがベースになっています。このネットワークに大量の画像やテキスト、音声データを入力することで、コンピューターはデータに含まれる特徴を多層構造で学習し、その精度は人間を超える領域に到達するともいわれています。実際に、2012年6月の時点でGoogle社がすでにこのニューラルネットワークを構築し、コンピューターに猫の映像を1週間見せ続けたところ、コンピューターは自らディープラーニングを実施して猫の画像を認識できるようになりました。現在、この技術は私たちの身近なところでは、航空機のオートパイロット機能をはじめ、自動車や船舶にも導入が進む自動運転システムや、スマートスピーカーに代表されるようなホームアシスタントデバイスなどにも応用されています。

ところが、2017年になってレイ・カーツワイル博士はシンギュラリティが到来する時期を2029年と主張を変えました。これは、2005年に発表した著書で記述した内容がその後さらに加速したためです。例えば、クラウドやIoTなどの登場でイノベーションを生み出すまでの間隔が短縮され、AIによるディープラーニング技術の向上でビッグデータの蓄積や活用が可能になったことなどテクノロジーの加速度的進歩が理由とされ、少なくとも人間と同等の知能を持つAIが誕生するといわれています。そして、これは「2029年問題」と呼ばれるようになりました。


あわせて読みたいおすすめの記事

  IoTでのデータ活用が世界のビジネスと働き方を変える! IoTという言葉が使われるようになって久しくなります。今やスマートフォンだけでなく、家電やスマートスピーカーなど、IoTはすっかり私たちの生活に入り込んでいます。今回は、IoTによるデータ活用から、ビジネスと働き方の変化について考えてみましょう。 株式会社JTBベネフィット

シンギュラリティが注目されている理由

ディープラーニングの技術や使用方法を見ればわかるように、AIの加速度的進歩はこれまで人間にしかできなかったようなことを可能にしてきました。間近に迫る2029年や2045年へ向けてさらにその技術が進歩すれば、私たちの生活環境や労働環境は大きく変化することが容易に想像できます。

例えば、スーパーコンピューター開発者であり、次世代の汎用人工知能研究者である齊藤元章氏は、2030年頃にシンギュラリティに先立つ「プレシンギュラリティ」が到来し、現在の社会のシステムが大きく変化するとしています。同氏によれば、このような変革はスーパーコンピューターの処理能力の飛躍的向上により引き起こされることで、具体的な変化としてはエネルギーや食糧など生活資源に関する課題が解決し、貨幣や労働が必要なくなったりするということです。

しかし、過去においてもそうだったように科学技術は諸刃の剣であり、制御されないAIの進歩は人類に悲劇をもたらすと警告する人々もいます。例えば、イギリスの理論物理学者であるスティーブン・ホーキング氏は「完全な人工知能(AI)の開発は、人類の終焉をもたらす可能性がある」と発言し、アメリカの実業家であり、テスラ社CEOであるイーロン・マスク氏も「AIによって、人類は悪魔を呼び出そうとしている。人類は悪魔を操ることができると確信しているようだが、実際にはそれは不可能だ」と指摘しています。


あわせて読みたいおすすめの記事

  RPAとは?メリット・デメリットからRPA資格の「RPA技術者検定」まで紹介します RPA(Robotics Process Automation)とは、企業の定型業務をロボットで自動化する仕組みです。近年、各社でRPAを導入する動きが盛んになっています。ここで、RPAとは何かから導入ステップ、企業にもたらすメリットやデメリットをご紹介します。組織のRPAに携わる人材に有効なRPA資格も説明しますのでぜひ、参考にしてください。 株式会社JTBベネフィット


シンギュラリティがもたらす良い影響

デジタルネイティブのミレニアル世代が業務を進めるイメージ

シンギュラリティが人類にもたらす変化は、日常生活のあらゆる分野に影響を及ぼすといわれています。ここでは、メリットとなる代表的な点を紹介します。

雇用

シンギュラリティの到来により、人間の知能を超えたAIが短時間で大量に業務を処理することになります。そうすることで生産性が向上され、人間が携わる業務の効率化が期待できます。特別な知識やスキルが求められない職業や、データの分析や秩序・体系的操作が求められる職業についてはAIで代替できる可能性が高く、一方で、抽象的な概念を整理・創出するための知識が要求される職業や、他者と協調するサービス志向性が求められる職業については代替が難しいとされており、今後、人間はコミュニケーションを必須とする業務や新たな価値を生み出す業務に特化して携わることになるでしょう。


あわせて読みたいおすすめの記事

  ラテラルシンキングとは?ロジカル・クリティカルとの違いや鍛える方法も紹介 企業が顧客の消費嗜好の変化に対応するため、新規事業の開始にあたり、既存事業の延長だけでなくクリエイティブな着想を得る目的で注目されているのがラテラルシンキングです。今回は、ラテラルシンキングの概要や例題、他の思考法との違いを解説します。 株式会社JTBベネフィット

DX

AIの進歩とDX(デジタルトランスフォーメーション)は密接につながっています。経済産業省によると、DXとは「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズをもとに、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」です。

この定義にある「デジタル技術」の中で中心的な役割を担うのがAIであり、AIを活用することで画像や音声、そして、人間が使う言葉を意味する自然言語などの各データを処理し、未来の数値も予測できるようになります。企業はAIによって処理し、蓄積した膨大なデータを利活用することで、DXの目的である「競争優位性の確立」を目指すことができるため、DXとAIは切り離せない関係にあるといえます。


あわせて読みたいおすすめの記事

  デジタルトランスフォーメーション(DX)の成功事例10選。IT活用の未来と企業の存続 デジタルトランスフォーメーション(DX)というワードはよく耳にするけれども、その取り組みが上手くいっているか知らない方は多いと思います。DXとは、商品やサービスに加え、企業組織自体をAIのようなITを活用して変革することです。英語は調べるのも疲れてしまいますよね。今回は成功事例を含め、DXを詳しく紹介します。 株式会社JTBベネフィット

ベーシックインカム

ベーシックインカムとは、国民に対して政府が最低限の生活を保障するために必要な額の現金を定期的に支給する政策です。ベーシックインカムの大きな問題点として、現行の生活保護とは異なり、全国民に一律に給付するため、財源確保が困難な点が挙げられます。しかし、シンギュラリティの到来へ備えてAIが進歩し、それを活用することで企業の生産性が向上し、かつ、人件費が削減できれば企業の利益が向上しますので、ベーシックインカムのための財源確保が可能になると予想されています。

AI活用の積極的な側面に着目すれば、今後、私たちの仕事の質は向上し、「ディーセント・ワーク(Decent Work)」に近づいていくと考えられています。ディーセント・ワークとは、1999年にILO(国際労働機関)のファン・ソマビア元事務局長が提唱し、「働きがいのある人間らしい仕事」のことで、SDGsのゴールの1つ「働きがいも経済成長も」ともつながっています。


あわせて読みたいおすすめの記事

  ディーセント・ワークとは?SDGsや働き方改革との関係も紹介 ディーセント・ワークとは、働く人の権利や十分な収入を確保し、自由と平等が保障された社会的に認められている仕事を指します。今回は、ディーセント・ワークの概要と実現のポイント、企業が向き合うべきSDGsや働き方改革との関係を紹介します。 株式会社JTBベネフィット


シンギュラリティの懸念点

企業にとってデメリットや警鐘のイメージ

前項では、シンギュラリティの存在を楽観的にとらえた場合に起こりうるメリットについて挙げました。ここでは、シンギュラリティの存在を悲観的にとらえた場合の懸念点について、前項のメリットがどのように変化するのか、さまざまな観点から紹介します。

雇用

実際にシンギュラリティが到来するのかは別にして、AIの急速な進歩が雇用を大きく変化させていることは否めません。野村総合研究所が2015年に発表した報告によると、国内601種類の職業について、10~20年後には日本の労働人口の約49%が就いている職業が、AIやロボット等で代替される可能性が高いという結論が下されました。東洋大学経済学部助教授の小林和馬氏によれば、銀行をはじめとする窓口業務やコールセンター業務などの労働集約型ビジネスは、ごく少数の例外的な対応を除いてAIに取って替わられると述べています。このような雇用の変化は、これまでの制度や仕組みで教育を受け、仕事をしてきた世代にとっては大きなダメージを受けることが予想されます。


あわせて読みたいおすすめの記事

  【あなたの仕事はどう変わる?】アフターコロナのニューノーマル時代!職種のあり方が変わる! オックスフォード大学のオズボーン博士らの論文『雇用の未来』では、あらゆる仕事の担い手がコンピューターに変わり、米国雇用者の約47%は20年後には職を失う可能性が高いと結論づけましたが、ニューノーマル時代の私たちの仕事はどう変わるのでしょうか?今回は、業種や職種の変化をテーマに具体例を交えてご紹介します。 株式会社JTBベネフィット

DX

現在でもすでに懸念されている点ですが、デジタル技術が今後もいっそう普及し、大量のデータを扱うようになれば、情報漏洩などのセキュリティリスクへの対応が必然的に高くなります。そのために、企業は多大な導入コストを払うことを余儀なくされるでしょう。


あわせて読みたいおすすめの記事

  テレワーク導入で誰もが感じる6つのデメリットへの対応策を紹介! 新型コロナの感染拡大当初は、多くの企業でテレワーク(リモートワーク)が導入されましたが、コロナ禍が長期化するにつれ、デメリットも露見し始めているのではないでしょうか。今回は、多くの人が感じている6つのデメリットについて解説し、それらをどのようにすれば解決できるか対応策を紹介します。 株式会社JTBベネフィット

ベーシックインカム

ベーシックインカムについては、財源確保以外にも多くの懸念点や批判が挙げられています。例えば、社会保障制度と同様に不正受給の可能性や、受給したお金の用途は個人の判断に任されているため、結局のところ経済格差は解決されないといった点です。また、働いても働かなくても最低限の生活費は保証されるため、精神的な生きがいや労働意欲が失われる可能性があると批判されており、以前から議論を繰り返しているものの未だ導入に至っていません。


あわせて読みたいおすすめの記事

  Society5.0の実現に向けた企業の事例とSDGsとの関係を紹介 SDGsとは2030年までに達成すべき持続可能な目標のことですが、これを実現するために日本が目指す社会の姿としてSociety5.0が提唱されました。今回は、Society5.0とSDGsとの関係性と、企業の取り組み事例について紹介します。 株式会社JTBベネフィット


シンギュラリティの到来へ向けて企業はどのように備えるべきか?

ラテラル・ロジカル・クリティカルの3つの思考パターンを従業員に擬人化したイメージ

これまでのシンギュラリティ到来へ向けて起こりうるメリットとデメリットを踏まえ、企業はどのように備えるべきなのでしょうか。

AIとの共生を目指す

前述のとおり、多くの業務がAIの発達によって取って替わられることは不可避ですが、人間にしかできない想像力や問題解決能力、人と人をつなげるコミュニケーション能力を発揮する仕事は引き続き人間によっておこなわれることになると考えられます。
野村総合研究所主任コンサルタントである岸浩稔氏によると、今後はさまざまな能力を平均的に備えている万能型人材より、ネゴシエーターやアイデアマンなどAIが不得意な分野のいずれかに特化したエキスパートタイプが求められる時代が到来すると述べています。それによって、人間とAIのそれぞれが強みを生かし、共生するときに企業は価値を最大化できるのです。


あわせて読みたいおすすめの記事

  今、企業から求められる人材像とは?どう採用・育成していくべきか解説 変化が激しく先行きの予測が困難なVUCAの時代に企業から求められる人材には、グローバル感覚や社会人基礎力、マネジメント力が必要です。また、企業はAI技術の進歩やグローバル化する社会で活躍するために、さらに多くの能力に着目した採用活動が必要です。今回は、この時代に採用や教育すべき人材像を詳しく紹介します。 株式会社JTBベネフィット

人材育成の枠組みの見直し

経済産業省によると、2018年の時点でAI人材の不足は3.4万人で、2030年には14.5万人にまで増加すると予想されています。今後、シンギュラリティの到来へ向けて、AI人材をどのように獲得するかが重要な課題といえるでしょう。企業は、長期的なビジョンをもとにスキル習得を希望する人材へ、教育の機会を提供するなどのサポート体制を整えることが必要になるでしょう。


あわせて読みたいおすすめの記事

  AI人材とは?人材不足の現状と採用事例を紹介 AI人材の役割はさまざまであり、役割によって必要なスキルや対応できる業務が異なります。今回は、AI人材とは何ができるのか、どれくらいの人数がいるのか、どのように獲得するのかなどを事例と併せて紹介します。将来的に不足するといわれるAI人材について詳しく知り、自社に必要な人材を獲得しましょう。 株式会社JTBベネフィット

働き方や組織制度の見直し

シンギュラリティに到達するということは、テクノロジーの普及がますます進んでいくことが考えられます。新型コロナウイルスの影響もあり、多くの企業で一気に導入されたテレワークと相まって働き方が大きく変化しているため、企業は働き方や給与体系などの待遇、そして、人事評価制度を根本的に見直すことが必要になります。
一橋大学名誉教授の石倉洋子氏によれば「AIによって代替されるのは職業ではなくタスク」とのことですので、報酬や評価も立場や役職にもとづくのではなく、個別のタスクを基準に設定されるようになるでしょう。


あわせて読みたいおすすめの記事

  ニューノーマルの働き方とは?新時代における働き方の常識と事例 2020年度はテレワークや時差出勤の導入など、働き方において大きな変革を余儀なくされましたが、実際に利用してみると多くのメリットを感じられたのではないでしょうか。今回は、ニューノーマル時代に予測される働き方の変化や課題を紹介します。 株式会社JTBベネフィット


まとめ

シンギュラリティがいつ到来するのかどうかに関しては、2029年や2045年など正確に的中するのかさまざまな意見もあり、さらにシンギュラリティそのものが起こる確率についても支持や批判にわかれていることが現状です。しかし、いずれにしてもAIがビジネスを大きく変えていくことは避けられないため、本記事でシンギュラリティについて十分に理解すると同時に漠然としていた不安を払拭し、近い将来に起こる働き方の変化へ向けて今からでも計画を立てておきましょう。


あわせて読みたいおすすめの記事

  5Gは私たちの働き方をどう変えるのか?もたらすメリットと課題を紹介 2020年3月から携帯大手3社が5Gの商用サービスをスタートさせました。しかし、現状は本格的な導入には至っておらず、現在の4G並みに普及するのは数年後と言われています。今回は、私たちの働き方を大きく変えると言われている5Gの特徴を踏まえ、働き方に与えるメリットと課題を紹介します。 株式会社JTBベネフィット


  ITリテラシーが低い従業員のITリテラシーを高める方法とは? テレワーク導入を阻んでいる理由の一つは、従業員のITリテラシーのレベルに差があることです。ICT化が急速に進む中で、ITリテラシーの向上に努めない企業はいずれ立ち行かなくなるでしょう。今回は、ITリテラシー向上に着手すべき理由と方法について紹介します。 株式会社JTBベネフィット


記事検索

記事アクセスランキング

アーカイブ

カテゴリー一覧

タグ一覧