テレワーク・リモートワーク・在宅ワークの違いを解説！働き方改革で広がる柔軟な勤務方法

新型コロナウイルス感染症の感染拡大をともなう働き方改革が進む中、会社に出勤して仕事をするという働き方だけでなく、様々な勤務形態が生まれています。新しい働き方として多くの企業で検討されているのが、テレワークやリモートワーク、在宅ワークです。しかし、これらの言葉を聞いたことはあるけれど、違いはよくわからない、という企業の人事・総務担当者の方もいるでしょう。

今回は、社外勤務であるテレワーク・リモートワーク・在宅ワークについて、違いやメリット・デメリットなどを詳しく解説します。

テレワークとは？

インターネット環境の整備が進むにつれ、生活の様々な部分においてインターネットで完結するやり取りが増えてきました。
これは仕事においてもいえることで、会社に出勤して仕事をするという働き方だけではなくなっています。まずは、テレワークという働き方について詳しく見てみましょう。

テレワークとは？

テレワークとは、情報通信技術（ICT）を活用した場所や時間にとらわれない働き方のことです。
自宅でパソコンを使って仕事をすることはもちろん、カフェやサテライトオフィスなどで働くモバイルワークもテレワークの一種といえます。
柔軟な働き方を実現できるため、災害で出勤できない、親の介護があるなどの事情がある従業員でも、仕事を続けられる方法として注目されています。

テレワークが注目されている背景

テレワークが注目されているのは、企業にも従業員にも大きなメリットがあるからです。
例えば、従業員が会社に出勤しないということは、会社側は交通費を支給しなくてすむためコストを削減できます。前述のような事情があり、出社することが難しい従業員も仕事を続けることができるため、離職率が下がります。このように、多くの企業が抱えている課題を解決するための糸口として、テレワークが注目されているのです。

テレワークを選ぶ人たち

テレワークを導入する企業は年々増えており、行政機関などでもテレワークを選ぶところが増えています。従業員のプライベートが充実することで仕事に対して意欲的になったり、体力的・精神的な負担を減らしたりできるため、多くの企業でテレワークが積極的に取り入れられているのです。

テレワークは、病気やケガによって移動が難しい方にとって最適な働き方と言えます。自宅にいながら仕事をして収入を得られるというテレワークは、これまで働きたくても働けなかった有望な人材にスポットライトを当てた働き方ともいえるでしょう。

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リモートワークとは？

次は、リモートワークについてご紹介します。
テレワークという言葉とともに、徐々に浸透しつつあるリモートワークですが、どのよう違いがあるのでしょうか。

リモートワークとは？

リモートとは、遠隔という意味です。
つまり、遠隔で仕事をおこなうことがリモートワークであり、前述のテレワークとリモートワークは会社から離れた場所で仕事をすることなので、ほぼ同じ意味と考えていいでしょう。
ただし、テレワークという言葉は総務省によって明確に定義されている言葉で、「一般社団法人 日本テレワーク協会」の立上げなども進んでいます。一方でリモートワークにはこのような動きがないため、意味は同じでも耳にする機会が多いのはテレワークでしょう。

リモートワークを選ぶ人たち

リモートワークを選ぶ方は、クリエイターやデザイナーなど、クリエイティブな業界・職種に多く見られます。
リモートという言葉の通り、遠隔で作業をおこなうため、離れた場所から複数人でオンラインミーティングをおこなったり、完成した企画やデザインをオンライン上でやり取りしたりすることが可能です。
このように、出社しなくても問題なく作業が進められる仕事がリモートワークに向いているのです。

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在宅ワークとは？

在宅ワークは、リモートワーク・テレワークと並んで急速に広がりつつある働き方です。
リモートワークやテレワークとどのような違いがあるのか、在宅ワークの特徴を見てみましょう。

在宅ワークという働き方

在宅ワークは「在宅勤務」という言葉に似ていますが、雇用形態としては企業に直接雇われていない場合を指すことが多いです。社員としてどこかの会社に勤めて仕事をするのではなく、個人で仕事を受注するような働き方です。

在宅ワークを選ぶ人たち

在宅ワークは、主に妊娠中や育児中の主婦に選ばれることが多い働き方です。外に出て働くことなく仕事や収入を得られるというメリットがあるため、身動きが取りづらい主婦に人気です。また、個人事業主として仕事を請け負うフリーランスの働き方も、在宅ワークの形態の一つと言えるでしょう。

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テレワーク・リモートワークのメリット・デメリット

次に、テレワークやリモートワークのメリット・デメリットをご紹介します。メリットとデメリット両面をよく把握し、自社や従業員に合った働き方を提案しましょう。

メリット

従業員の満足度が上がる

毎日の通勤を苦に感じる従業員は少なくないでしょう。出社するために早起きしたり、満員電車に乗って出勤したりする手間や労力を一気に省くことができるテレワーク・リモートワークを導入すれば、従業員の士気や満足度は上がるでしょう。

また、テレワークのおかげで、育児・介護と仕事の両立ができたり、離れた場所に暮らしている有望な人材を雇用することができるため、従業員にとっても企業にとっても大きなメリットがあります。 

コストを削減できる（交通費や備品など）

出社しないということは、その分の交通費を支給する必要もないということです。
テレワークの導入によってオフィスを縮小する会社が増えていますが、テレワークの完全導入によってオフィス自体を設けない会社まで登場しています。テレワーク・リモートワークの導入によって、大幅なコスト削減ができることは会社にとって大きなメリットといえます。

デメリット

従業員の管理や評価が難しい

テレワークやリモートワークでは、直接従業員と顔を合わせることがないため、従業員がどのように仕事に取り組んでいるのかがわかりません。普段どのような姿勢で仕事に臨んでいるのかが把握できず、従業員にやる気があってもそれが伝わりにくいというデメリットがあります。

コミュニケーション不足になりやすい

人と人が顔を合わせない環境で業務をおこなうので、必然的にコミュニケーション不足に陥ってしまいます。挨拶もオンライン上で交わすしかないため、気軽にやり取りができるチャットツールを導入・利用するなど、従業員同士のつながりが疎遠にならないような工夫が必要です。

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勤務場所以外でも多様化する働き方

テレワークやリモートワークは、会社以外で働くということから「勤務する場所」が注目されることが多いです。
しかし、勤務場所のほかにも勤務時間や勤務形態なども多様化しており、柔軟な対応力が企業に求められています。有望な人材を取り込むためにも、どのような働き方を提案できるのかを見てみましょう。

フレックスタイム制

テレワーク・リモートワークとともに導入する企業が増えているのが、フレックスタイム制です。
このフレックスタイム制は、仕事を始める時間・終わる時間・就労の時間を従業員が自由に決められるという制度で、働き方の多様性を重視する企業で積極的に導入が進められています。

通勤ラッシュを避けて出社できる、自分のペースで仕事ができる、といったメリットがある一方、従業員一人ひとりの自己管理能力が求められます。また、仕事の進捗報告や他の従業員とのコミュニケーションを図ることができるよう、ある程度は他の従業員と勤務時間を合わせる必要性が出てくる場合もあるでしょう。

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時短勤務

時短勤務は、子どもが3歳になるまでは、1日のうち原則6時間の短時間勤務ができるという法律に基づいた働き方です。
子どもを保育園に送り迎えする時間を確保したり、家事・育児と仕事を両立したりするために欠かせない制度で、妊娠・出産を機にキャリアを諦めてしまう女性をバックアップすることができます。
有望な人材が妊娠・出産を機に退職してしまうのを防ぐことができるため、企業にとっても大きなメリットがあります。

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時差出勤

時差出勤にも、通勤ラッシュを避けたり、余裕を持って子どもの送り迎えができたりするというメリットがあります。
従業員が自由に勤務時間を決めるフレックスタイム制と違い、時差出勤は会社側が勤務時間をいくつか提案し、従業員がその中から選ぶというスタイルが多いです。従業員が勤務時間の調整をおこなうこともありますが、フレックスタイム制とは自由度が異なるのが特徴です。

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多様化する働き方への対応は企業の課題の一つです

勤務時間や勤務場所の多様化は、多くの人材にとって大きなメリットになるだけでなく、企業側にも恩恵があります。ただし、すぐにテレワークやリモートワークを導入することは難しく、まずは準備や計画が必要になります。その上で、従業員の希望を聞きながら適切な働き方を提案しましょう。

テレワークや時短勤務によって従業員とのコミュニケーションの時間が減ったり、勤務時間の管理が複雑になったりするという課題が生じます。JTBベネフィットの「flappi（フラッピ）」は、これらの問題を解決すべく、従業員一人ひとりのデータをAIが分析。現在抱えている課題解決の提案をし、企業全体の成長をサポートします。
コミュニケーションが希薄になりやすいテレワークだからこそ、このような外部サービスを積極的に取り入れ、従業員・企業双方の成長を図りましょう。

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