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企業における「人材育成」とは?目的や具体的な手法を紹介

企業における人材育成の目的は、従業員に対して業務の基礎知識を教えることだけではありません。仕事の目的や方向性、企業理念を理解させることなど多岐にわたります。企業は、さまざまな研修やOJTなどの手法を活用して人材を育てます。適切な人材育成は、従業員のスキルアップはもちろん、モチベーションや従業員満足度の向上にもつながるでしょう。今回は人材育成の目的から、人材育成を始める前に行うべきこと、人材育成の具体的な方法などについて考察していきます。

目次[非表示]

  1. 1.企業が人材育成を行う目的とは?
    1. 1.1.従業員に主体性を持たせて同じ方向に向かわせる
    2. 1.2.限られたリソースで円滑に業務を進める
    3. 1.3.既存従業員を教育することでコストを抑える
    4. 1.4.従業員満足度を上げる
  2. 2.人材育成を効率的に進めていく上での注意点とは?
    1. 2.1.自社の理念、方向性、ゴールを明確にする
    2. 2.2.従業員の現況を把握する
    3. 2.3.人材育成を進めるためのスキルマップを作成する
  3. 3.人材育成の具体的な方法
    1. 3.1.OJT
    2. 3.2.Off-JT
    3. 3.3.自己啓発
  4. 4.人材育成のポイントは従業員の小さな変化にも目を配ること

企業が人材育成を行う目的とは?

企業が人材育成を行う理由は、業務に必要な知識や技能を身に付けさせること以外にも次のような目的があります。

従業員に主体性を持たせて同じ方向に向かわせる

学生時代の勉強とは異なり、企業での仕事は基本的にチームや部署単位で行います。そのため、従業員一人ひとりがバラバラの方向を見ていては思うような結果を得ることができません。そこで、目指すべきゴールを明確に伝え、全従業員が主体性を持ちつつ、しっかりと同じ方向を見て仕事を進めていけるようにします。

限られたリソースで円滑に業務を進める

世界に類を見ないスピードで少子高齢化が進む日本では、今後、15~64歳の生産年齢人口も減少していくと推測されています。そうしたなかでこれまでと同様の生産性を維持していくためには、限られた人材でも業務が滞ることなく円滑に進めていけるよう、対応能力を育てていきます。

既存従業員を教育することでコストを抑える

人間関係が築けていない場合は、コミュニケーションを取る環境づくりを行います。方法としては少数のチームをつくり、歓送迎会の幹事会やレクリエーションの打合せなど、業務に関係のない課題を与えてみてください。可能であれば、普段発言の少ない従業員をリーダーに置くと効果的です。目的は、チームで考えることの楽しさや、発言したり意見を聞いたりすることの重要さを体感することにあります。人は根本的には他者との関わりを求めているものです。

従業員満足度を上げる

適切な人材教育が行われるようになると、従業員の企業に対する意識も深まり愛着も湧きやすくなります。その結果、業務に対する満足度やモチベーションが上がり、離職率の低下につながります。


人材育成を効率的に進めていく上での注意点とは?

目的がわかったところで、次は実際に人材育成を進めていく上での注意点についてご説明します。まずは人材育成を効率的に進めていくために必要な3つのポイントです。

自社の理念、方向性、ゴールを明確にする

企業理念や方向性を明確化することはひとつの目的であり、同時に最初に取り組むべきことです。従業員に方向性を指し示すためにも、企業理念やゴールをまず明示することが大切です。企業が見据えるゴールと個人の成長がリンクすることで、両者のより一層の成長が期待できます。

従業員の現況を把握する

同時期に入社した従業員であっても、業務内容によって教えることは変わってきます。また同じ業務に携わっていたとしても、一人ひとり理解度は違うため、一律の教育では教えたことをしっかりと理解できないというケースも出てくるでしょう。この問題を解決するには、まず教育を受ける従業員の現況をそれぞれのチームや部署の上司、リーダーなどを通じて、もしくは本人と面談を行い把握します。

人材育成を進めるためのスキルマップを作成する

現在の従業員の状況を把握したら、それを基にスキルマップを作成します。スキルマップとは、従業員が携わっている業務に必要なスキルの一覧です。これにより、それぞれ何が得意で何を苦手としているかが一目でわかるようになり、育成を効率的に行っていけるようになります。


人材育成の具体的な方法

ひと口に人材育成といってもその方法はさまざまです。ここでは代表的な人材育成方法を3つご紹介します。

OJT

OJTとはOn the Job Trainingの略で、座学ではなく実際に現場に立ち、先輩や上司から業務に必要な知識や技術を学んでいく方法です。主に新人研修で用いられます。

OJTのメリットは現場での指導のため実践力が付きやすく、具体的な仕事内容以外にも取引先との付き合い方、自社のルールなどを教えることができる点にあります。また指導を行うのは、自社従業員のため、外部から講師を呼ぶといったコストもかかりません。

デメリットは、現場での指導となるため、現場で何か緊急事態が起こればそちらが優先されてしまうことです。もちろんそれも臨機応変に対応するための教材とはなるものの、場合によっては指導が後回しになってしまうこともあります。また、指導する従業員によって教育に差異が出てしまうことは注意しなくてはなりません。

Off-JT

Off -JTとはOff the Job Trainingの略です。OJTが実際の現場での指導であるのに対し、Off-JTは現場から離れ、自社が作成した人材育成プログラムを受けたり、社外の専門講師によるセミナーに参加したりして知識や技術を学ぶ方法です。OJT同様に新人研修のほか、リーダー研修や特定の技術を学ぶための研修などでも用いられます。

Off-JTのメリットは現場で学ぶことが難しい、専門的な領域の理論を座学で学べることです。OJTはどうしても現場での業務指導が第一になってしまいますが、Off-JTは現場から離れた環境での指導となるため、集中して効率的に学べます。また外部のセミナーでは自社以外の参加者とのコミュニケーションによって大きな刺激を受けることもできます。

デメリットは、セミナーにしても外部講師にしても、その人選によって修得できるものに大きな差が出ることです。また講師が自社の従業員ではない場合、費用がかかります。

自己啓発

人材育成において自己啓発を活用するケースは、企業によっても変わってきます。従業員それぞれの裁量に任せている場合もあれば、福利厚生で企業が積極的に支援している場合もあります。基本的にはOJTやOff-JTを行った上で、さらに意欲を持った従業員に対して行う人材育成です。

自己啓発のメリットは、従業員自らが必要なことを選択し、学ぶ時期や時間を自由に設定できることであり、その分企業の負担は軽減されます。一方で自己啓発のデメリットは、従業員本人の意思が重要となるため、学ぶ意欲によって取り組みにばらつきが出たり、従業員が習得したいスキルと企業側が求めるスキルに不一致が生じる可能性がある点です。


人材育成のポイントは従業員の小さな変化にも目を配ること

人材育成の最終的な目的は、従業員のやる気を引き出し、主体性を持って積極的に仕事に取り組めるようにすることです。しかし人材教育は一朝一夕で結果が出るというものではありません。ある程度は長期的な視点を持つことが必要です。

また先述したように従業員にはそれぞれの個性があり、スキルも仕事に対する理解度も差があるため、こうすれば必ず成功するといった正解は存在しません。明確なゴールを設定することはもちろん大切ですが、数字といった、目先の目的ばかりこだわるのではなく従業員の小さな変化や成長にもしっかりと目を配ることが重要です。

目先の目的だけを意識すると、そうした従業員の変化には気付くことはできません。数字に表れないことに気付き、一人ひとりの可能性を伸ばしていくことが、人材育成を成功に導くことにつながっていくのです。


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