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健康経営に取り組むべき会社の特徴とは?取り組み例と具体的な施策もあわせて紹介

健康経営の重要性は何となく認識していても、本当に自社に必要な取り組みなのか、具体的に何から手を付けたら良いのか、悩んでいる企業も多いのではないでしょうか?

今回は、健康経営に取り組むべき会社の特徴や健康経営を実現するステップ、おすすめの施策などを紹介していきます。健康経営を自社に浸透させたい人事、総務担当の方は、ぜひ参考にしてください。

目次[非表示]

  1. 1.健康経営に取り組んだ方が良い会社の特徴とは?
  2. 2.健康経営を実現するための5つのステップ
  3. 3.健康経営の取り組み6選とおすすめの具体的な施策一覧
  4. 4.まとめ~健康経営の取り組みはJTBベネフィットにお任せください!

健康経営に取り組んだ方が良い会社の特徴とは?

健康経営は全企業において必要な取り組みであり、成果が出れば企業、従業員双方にメリットをもたらす取り組みです。そのなかでも早急に取り組むべき会社の特徴を紹介します。まずは、自社に当てはまる箇所がないか確認しておきましょう。


ストレスチェックの結果が芳しくない会社
ストレスチェックの結果が芳しくない会社は、現時点で悪影響を実感していないとしても、将来的に大きな損失を受ける可能性があります。従業員が精神的に疲弊している状態が長く続けば、仕事におけるパフォーマンスが下がり生産性が保てません。また、成果物のクオリティが下がれば顧客からの信頼が失われ、機会損失につながる可能性もあります。


病気などの長期休業者が多い会社
人手不足による過重労働や、人間関係の問題などにより休職者が多くなると、その他の従業員にかかる負担は増加します。肉体的な消耗だけでなく、モチベーションやパフォーマンスの低下など、精神面においても悪影響が及ぶ可能性があります。


離職率が高く、人材不足が慢性化した会社
離職率が高く、長期的に人手不足が解消できずにいる会社は、たった一人の離脱が大きな痛手となる状態です。このような状態では、「自分がやらなければならない」、「ほかの人には頼れない」と大きなプレッシャーを感じ、精神的ストレスを抱えている従業員が多くいるでしょう。


長時間労働が蔓延した会社
従業員一人ひとりの抱える業務量が多く、長時間労働が蔓延している状態は危険です。目の前のことに追われ長時間労働が続けば、徐々に心身の健康が損なわれていきます。長時間労働が当たり前の職場においては、体に不調があり休みたいと感じても、「自分だけが休むわけにはいかない」と自分を追い込み、悪循環を生んでいる可能性もあります。


40代以降の中高年が多い会社
20~30代の若手が少なく、40代以降のベテラン社員が多く在籍している会社は特に、従業員の健康状態に気遣うべきでしょう。従業員の年齢が上がれば、本人の自覚とは関係なく健康リスクを抱えている可能性が高まります。


健康経営を実現するための5つのステップ

笑顔でディスカッションする女性従業員

健康経営を浸透させるためには、適切な手順で進める必要があります。ここでは、健康経営を実現する5つのステップを紹介します。


【STEP1】健康経営への取り組みを開始することを告知
何はともあれ、健康経営への取り組み開始を知ってもらわなければ始まりません。まずは、社内報やプレスリリース、株主総会などで社内外に通知しましょう。この段階に至る前までに、経営層に健康経営の必要性を理解してもらいましょう。経営層から経営理念と絡めて明示し、全社を挙げて取り組む姿勢を見せるとより効果的です。


【STEP2】健康経営のための組織を作る
つぎに、健康経営を遂行するための組織作りをおこないましょう。健康経営の取り組みは、人事、総務担当者だけの力では成功に導くことは事実上難しいです。社内の専門部署を設置するほか、必要があれば外部の専門家に参加してもらうという選択肢もあります。従業員を巻き込み、全社で取り組みを強化していく下地作りをしていきましょう。


【STEP3】自社の現在の課題を確認
自社の状況を分析し課題を理解しなければ、効果的な施策はできません。自社の現在地を知り、課題を明確化しましょう。産業医を選任している企業であれば、自社の問題点について専門家視点の意見を求めるのがよいでしょう。


【STEP4】計画の作成と実行
自社の課題をあぶり出したら、その課題を解決するための計画を作成します。計画は、具体的な内容、かつ期限を設定するとよいでしょう。健康経営の効果は、継続してこそ発揮されるものです。そのため、中長期視点で計画を策定する必要があります。

また、はじめから大きな変化を求めず、今すぐできる小さな取り組みの積み重ねを大切にしましょう。


【STEP5】STEP3~5を繰り返し、健康経営を浸透させる
あとは、PDCAサイクルを回し、自社にフィットするやり方を模索しながら健康経営を浸透させていきます。

そのためにも、定期的に従業員へアンケートを実施し、効果測定をおこないましょう。取り組みが効果を発揮しているか、計画と実態のギャップを計り、今後の方向性を見極めることが大切です。また、取り組みにより新たな問題点が生じていれば、その解消に必要な対策も講じましょう。


健康経営の取り組み6選とおすすめの具体的な施策一覧

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ここからは、参考にしたい具体的な健康経営の取り組みや実践したいおすすめの施策について紹介します。きっと自社が抱えている課題を解決する糸口となるものがあるはずですので、自社の課題と照らし合わせて1つ1つ確認していきましょう。


1.健康系セミナーを開催
健康経営は、企業側の努力だけでは最大限の効果を発揮しません。どんなに企業側が施策を打っても、従業員本人たちの健康意識が欠如していればその努力は実を結ばないでしょう。
とはいっても、今まで健康に特に支障がなく生活してきた従業員に、いきなり健康意識をもつように諭すことは少々無理があります。

そのため、まずは従業員に健康意識を根付かせ、健康への興味関心を引き出すために、健康系セミナーを実施することがおすすめです。


JTBベネフィットでは、以下のような健康系セミナーを実施しています。
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健康セミナーは、従業員の健康意識、知識を養うだけでなく、企業活動の停滞の原因となるプレゼンティーズム(健康問題による生産性低下)や、アブセンティーズム(病気による欠勤)を解消するきっかけにもなります。


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2.自社オフィス内でエクササイズイベントを実施
自社で健康イベントを開催するのもおすすめです。社内で主催することで従業員が気軽に参加できるため、無理なく自然に健康意識が向上していきます。

会議室などの空きスペースがあればエクササイズイベント、テレワークやオフィスワークで座っている時間が長い場合はウォーキングイベントなど、自社の状況や従業員の関心によってユニークな企画を打ち出すと、健康経営への取り組みをより一層推進できるでしょう。

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3.健康増進のための従業員コミュニティを作る
従業員の興味によって自由に参加できる従業員コミュニティの設置は、健康経営の活性化に役立ちます。ダイエットや禁煙、運動習慣の定着など、同じ目標をもつ従業員同士が集まりコミュニティをもつことで、励ましや刺激を与え合い、楽しみながら目標達成を目指せます。


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4.健康目標達成者にポイントや景品を贈呈
健康経営における目標設定に対して見える化し、達成した従業員に対してポイントや景品を贈呈することで、従業員のモチベーションアップが期待できます。従業員自身が目標設定したとしても、その目標達成により自らにもたらされるメリットが明確化されなければ、努力の継続が難しくなります。

そのため、会社は健康管理をおこないながら努力した従業員にはポイントや景品の贈呈という形で、従業員の目標達成意識をサポートすることが効果的です。


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5.心の健康維持をサポートするツールを導入
健康経営の「健康」とは、肉体面だけではなく、精神面における健康も含まれています。そのため、従業員が悩みや愚痴を気兼ねなく相談できる場の提供も大切です。そこで従業員が気軽に悩み事を相談できる、便利なツールの導入を検討してはいかがでしょうか?

従業員の心の健康状態が悪化すれば、いずれ体に悪影響を及ぼします。そうなると、業務にも支障が出ることは避けられないでしょう。企業に求められる健康経営とは、従業員の健康管理と心身双方のサポートです。


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6.健康診断を受けない従業員にペナルティを設ける
従業員の健康管理は会社の義務でもあります。ある企業では、健康診断を受診しない従業員に対して、賞与カットなどのペナルティを設けたところ、一気に受診率のアップに成功したという実例があります。

健康診断は、労働安全衛生法第66条5項にて、従業員に受診義務が課されています。そのため、従業員は自身の意思にかかわらず、健康診断を受けなければなりません。しかし、なかには何かしらの理由を持ち出し、受診を拒否する従業員がいる場合もあります。
強制力をもたせるやり方に従業員から反発を受ける可能性もありますが、最終手段として検討してみても良いかもしれません。


まとめ~健康経営の取り組みはJTBベネフィットにお任せください!

健康経営は、働き方が多様化している現代において、最重要経営課題といっても過言ではありません。今回の内容を参考に、自社の従業員に最適な健康経営を実現しましょう。

健康経営を積極的に取り組む企業は魅力的な企業だとされており、経済産業省と東京証券取引所は共同で1業種に1社のみ、健康経営に優れた企業を「健康経営銘柄」として選定しています。しかし、これは認定企業がごく少数に限られることから、経済産業省と日本健康会議によって認定の間口を広げた「健康経営優良法人」の認定制度が創設されました。

そして、このたびJTBグループならびにJTBベネフィットは、大規模法人における健康経営優良法人の中から健康経営度調査結果の上位500社が選ばれる「健康経営優良法人2020(大規模法人部門)~ホワイト500~」に認定されました。

JTBグループは、全社を挙げて健康経営に取り組むと共に、健康経営への取り組みを本格的にスタートしたい法人向けに、さまざまな役立つサービスを提供しています。自社の健康経営の推進に、具体例な施策にあったようなJTBベネフィットの健康支援サービスをぜひご検討ください。


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