自社に合った福利厚生をアウトソーシング!主要2プランのメリット・デメリットと、サービスの選び方を紹介します

​​​​​​​自社に合った福利厚生をアウトソーシング!主要2プランのメリット・デメリットと、サービスの選び方を紹介します

※この記事は2021年3月11日に更新しました。


従業員の満足度アップや企業イメージ向上のため、充実した福利厚生を用意したいという方は多いでしょう。しかし、現実は福利厚生の導入に予算が合わず、導入を先延ばしにしているケースも見られます。
そんな中、自社で整備するよりもコスト圧縮につながるのが、福利厚生のアウトソーシングです。また、福利厚生のアウトソーシングはニーズの多様化に伴い、その会社に適したサービスを提供することが大切です。
今回は、近年、需要が増している福利厚生のアウトソーシングについて、気になるサービス概要や導入のメリット、数あるアウトソーシングサービスの中から自社に合う選び方を紹介します。

目次[非表示]

  1. 1.福利厚生のアウトソーシングとは?
  2. 2.福利厚生を充実させる3つのメリット
    1. 2.1.採用活動でのアピールになる!
    2. 2.2.組織の活性化につながる
    3. 2.3.企業イメージを向上できる
  3. 3.福利厚生を見直す場合の考え方
    1. 3.1.福利厚生のアウトソーシングサービスが魅力的な理由
    2. 3.2.福利厚生のアウトソーシングを導入・運用するメリット
  4. 4.福利厚生アウトソーシングの主要な2つのプラン
    1. 4.1.パッケージサービス
    2. 4.2.カフェテリアプラン
  5. 5.福利厚生のアウトソーシングを選ぶ際のポイント5つ
    1. 5.1.サービス内容の多様さ
    2. 5.2.きちんと自社のことを考えて制度の1つとして設計できるか
    3. 5.3.会員数の多さ
    4. 5.4.料金体系が豊富でわかりやすいか
    5. 5.5.フォロー体制は導入後も万全か
  6. 6.福利厚生のアウトソーシングはJTBベネフィットにお任せください

福利厚生のアウトソーシングとは?

福利厚生のアウトソーシングサービスとは、企業の福利厚生を担う代行サービスをいいます。福利厚生のアウトソーシングサービスは、バブル崩壊から現在にかけて需要の増加とともに市場拡大を続けていますが、この背景には「低コスト」で「充実した福利厚生」を求める企業の増加が挙げられます。

福利厚生には保険にまつわるものや金銭的な補助のほか、従業員満足度を高めるさまざまな施策がありますが、その種類は次のように分類できます。


【福利厚生の種類】

法定福利厚生
法定外福利厚生
自社提供できるもの
外部サービスを利用するもの
雇用保険
健康保険
介護保険
労災保険
厚生年金保険
など
住宅手当・家賃補助
交通費支給
家族手当
医療・健康
ライフサポート
など
宿泊・旅行サービス
健康増進サービス
育児サービス
介護支援サービス
自己啓発(教育サービス)
スポーツ・アクティビティ
財産形成制度
エンターテイメント
など


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福利厚生を充実させる3つのメリット

前項の表のなかでも、特にコストがかさみやすいのが、各種サービスの提供や社員旅行などです。これらのサービスを充実させると、企業にとって次の3つのメリットが得られます。

採用活動でのアピールになる

近年、学生が企業を選ぶ際に、その企業がどのような福利厚生制度を持っているのかを見るようになりつつあります。
そのため、就職説明会や募集要項等で、従業員満足度が向上できる福利厚生制度を導入していることは、他社との差別化に対するアピールになります。

組織の活性化につながる

社員のやる気を向上させることで組織全体を活性化させ、生産性向上を期待できます。形や名ばかりの福利厚生ではなく、社員の働く意欲を刺激できるような魅力的なサービスを導入していく工夫が大切です。

企業イメージを向上できる

他社に見劣りしない手厚い福利厚生サービスは、企業イメージを向上させ、優秀な人材確保につながります。人手不足が問題視される昨今、福利厚生に力を入れることは人材を集めて企業力を伸ばすことといっても過言ではありません。


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福利厚生を見直す場合の考え方

福利厚生のアウトソーシングサービスが魅力的な理由

福利厚生を見直す際は、企業内努力でカバーできるものと、そうでないものがあります。
たとえば、各種手当や休暇制度は、人員配置や勤務体制の見直しにより捻出できる場合があります。一方で、外部サービスとの提携や旅行計画は、資金計画において優先度が低く、十分な予算を確保できないこともあるでしょう。
このような問題を限られたコストで解決できることが、福利厚生のアウトソーシングサービスの魅力です。福利厚生の運用を外部委託することで、担当者の負担やコストは最小限に抑えられ、上述した福利厚生を充実させるメリットを最大限に享受できるでしょう。

福利厚生のアウトソーシングを導入・運用するメリット

福利厚生サービスの導入・運用後は、アウトソーシングサービスの特性を活かして、以下のようなメリットを得ることもできます。

・短期間で手軽に導入・サービス提供開始できる
・幅広いサービスの提供により幅広い世代の従業員満足度が高まる
・自社で整備するよりコスト圧縮につながる
・サービス利用状況のデータ収集&分析が可能


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福利厚生アウトソーシングの主要な2つのプラン

福利厚生アウトソーシングには、主要となる2つのプランがあります。それぞれの概要とメリット・デメリットについて知り、自社に適したプランの導入を心がけましょう。

パッケージサービス

パッケージサービスとは、定額で導入でき、従業員が自由にパッケージ内のサービスを利用できるプランをいいます。
通常料金よりも割安で、幅広いサービスを利用できることが大きなメリットといえ、なかには専門家が提供する高品質なサービスが含まれることもあります。ただし、パッケージ内容は他社と類似している可能性もあるため、独自性を高めて差別化を図りたい場合は、オプション利用やカスタマイズの必要性が出てきます。

カフェテリアプラン

カフェテリアプランとは、企業から従業員に付与したポイントを消費してもらうことで、各種サービスを割引利用できるポイント制のプランをいいます。サービス内容は企業がカスタマイズできるため、従業員のニーズにマッチしたサービスを取り入れやすい点が大きなメリットです。デメリットとしては、パッケージサービスに比べて導入コストが高い点や、満足度の高いサービスを分析・カスタマイズする必要がある点が挙げられます。従業員の利用状況やヒアリングを通じて、需要のあるサービスを見極めることが、従業員満足度を高める導入の成功を握るカギとなります。


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福利厚生のアウトソーシングを選ぶ際のポイント5つ

次に、福利厚生のアウトソーシングサービスを選ぶ際の注意点を紹介します。導入前は以下のポイントに沿って各社の比較をおこない、費用対効果の見込める外部委託先を選びましょう。

サービス内容の多様さ

年齢や性格の異なる幅広い社員を満足させるには、多様な選択肢を持つアウトソーシングサービスを選ぶ必要があります。福利厚生のアウトソーシングサービスは会社によって得意とするサービスが異なるため、サービス内容の多様さや力を入れているジャンルを比較してみましょう。
また、福利厚生でよくある外部サービスには、次のようなカテゴリが挙げられます。自社従業員の傾向からどのようなジャンルを強化すべきか、事前に考えておくことも大切です。


<福利厚生の外部サービスカテゴリ例>

・宿泊
・旅行
・健康増進
・育児
・介護支援
・自己啓発
・スポーツ
・財産形成
・エンターテイメント
 など

きちんと自社のことを考えて制度の1つとして設計できるか

前項では、サービスの多様さが福利厚生のアウトソーシングのポイントとしてお伝えしましたが、「選べる福利厚生がたくさんある」という理由だけで、福利厚生のアウトソーシング先を選ばないようにしましょう。
なぜなら、会社によって在籍する社員の属性も異なれば、人数も異なるからです。A社に合っている福利厚生が、自社にも合うとは限らないのです。
そのため、福利厚生のアウトソーシングを検討する際に、提供される福利厚生のサービス数だけに目が行きがちですが、自社に合った福利厚生を選べるように制度そのものをカスタマイズできることが大切です。

会員数の多さ

会員数の多さは、アウトソーシングサービスの支持率といえます。会員数が多いほど魅力的なサービスがそろっていると判断できるため、比較の際は会員数も忘れずにチェックしましょう。会員数が多い会社では、高い割引率でサービスを提供している傾向があるため、導入後は他社よりお得な料金で各種サービスを利用できる可能性が高く、結果として従業員からの満足度を高めやすくなります。

料金体系が豊富でわかりやすいか

各社とも、料金体系ではさまざまなプランを用意しています。支払い方式や清算方法、追加料金の有無について確認し、よく検討したうえで自社に合わせた無駄のないプランを選択しましょう。

フォロー体制は導入後も万全か

サービス導入後は、福利厚生のアウトソーシング会社が収集したデータをもとに改善をおこなったり、アドバイスを受けたりします。データ分析やサービスの見直しをする際は、担当者と相談を交える機会も増えるでしょう。
また、導入後に社員の入社・退社などで、必要になる福利厚生が変わってくる可能性もありますので、フォロー体制がしっかりしていれば、担当者と相談をしながら柔軟に福利厚生の見直しを検討できます。

例えば、急速に浸透したリモートワーク(在宅勤務)で、出社の回数が減ると従業員が求める福利厚生が変わっていることでしょう。そのような場合は、メニューの追加・削除や、導入しているサービスそのものの見直しを実施する必要があります。常に自社に合った福利厚生が提供できるように、担当者と気軽に相談し、サービスのカスタマイズが可能な会社を選びましょう。


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