インセンティブ旅行とは?効果的に実施し、成功させるためのポイントを解説

インセンティブ旅行(報奨旅行、招待旅行)で海外旅行を検討している担当者の従業員​​​​​​​

インセンティブ旅行はインセンティブツアーとも呼ばれ、従業員のモチベーション向上や取引先の接待といった非常に幅広いビジネスシーンで活用できるツールです。ただし、人材活用や業績アップなどにこの旅行を開催する際には、いくつかのポイントに注意をしながら運営の計画を立てる必要があります。

そこで今回は、インセンティブ旅行における基礎知識や需要、実例、実施する際のポイントなどを詳しく解説していきます。現在は、旅行自体が容易ではありませんが、今後の企画や提案の参考としてお読みください。

目次[非表示]

  1. 1.インセンティブ旅行とは?
    1. 1.1.報酬旅行
    2. 1.2.招待旅行
  2. 2.インセンティブ旅行を計画する際のポイント
    1. 2.1.費用負担や計上は目的次第
    2. 2.2.満足度の高いプラン作り
    3. 2.3.日本への招待旅行は相手への理解が重要
  3. 3.報酬旅行の人気エリア
    1. 3.1.海外
    2. 3.2.国内
    3. 3.3.従業員の希望や自社の業務形態に合ったエリア選びを
  4. 4.インセンティブ旅行の実例
    1. 4.1.報酬旅行
    2. 4.2.招待旅行
  5. 5.旅行はもちろん多彩な福利厚生をお探しならえらべる俱楽部にお任せください

インセンティブ旅行とは?

JTB総合研究所の観光業界用語集によると、インセンティブ旅行とは、「販売コンテストやキャンペーンでの成績優秀な社員や販売店などを対象に、企業が報奨として行う旅行のこと」が定義とされています。ここではまず、「インセンティブ旅行とは?」という問いに対する回答として、定義から導き出される2種類のインセンティブ旅行について、特徴や対象者、実施のメリットなどを紹介します。

報酬旅行

報酬旅行とは、優秀な成績をあげた従業員や販売店を対象に、企業側からの報奨としておこなわれるインセンティブ旅行制度の総称です。MICE(各種ビジネスイベントや旅行などの頭文字をとった造語)の「I」であるIncentive travelは、この報酬旅行を指します。
日々の仕事の中で積み重ねた成績だけでなく、多くの売上が見込める大きなキャンペーンや販売コンテストなどを実施した際、副賞となる場合などがあります。

報酬旅行の実施が特に多いのは、メーカーや保険会社、ネットワークビジネスなどの業種です。一般社員ではなかなか行けない旅行先を選んで、現地で表彰式などをおこなうことで、従業員のモチベーションや今後の業績アップにつなげやすい利点があります。

招待旅行

招待旅行は、取引先や関係機関といった外部のお世話になっている方々を対象としたインセンティブ旅行です。報酬旅行の目的が従業員への報酬であるのに対して、招待旅行の場合は感謝の気持ちを伝える接待や、自社の魅力を伝えるといった目的があります。

欧米では招待旅行を活用した販売促進が盛んにおこなわれており、旅行の企画サポートやイベントの演出まで手配する、インセンティブハウスと呼ばれる専門の旅行会社もあるようです。


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インセンティブ旅行を計画する際のポイント

インセンティブ旅行や社員旅行を計画する場合の計上科目や税制上のポイント

インセンティブ旅行の計画を立てる際には、以下のポイントに注意をする必要があります。

費用負担や計上は目的次第

インセンティブ旅行にかかる経費は、基本的に全額会社負担です。国税庁では、以下の条件に該当する企業主催の旅行について、給与や交際費として適切に経理処理することを定めています。

・旅行に参加した人数が事業場全体の50%に満たない旅行
・役員だけでおこなう旅行
・取引先に対する接待、慰安、供応のための旅行

このように参加人数や目的が特殊なインセンティブ旅行は、定期的に企業でおこなわれる社員旅行とも税制上の位置づけが異なり、内容によっては課税対象となりますので、実施時には注意が必要です。

高い成果をあげた従業員への報奨となる報酬旅行の場合、福利厚生費ではなく、給与もしくは賞与として扱う必要があります。そして、経理上は、源泉徴収をしなければなりません。一方で、取引先や関係機関を対象とする招待旅行の場合は、接待交際費として処理します。


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満足度の高いプラン作り

インセンティブ旅行の企画・運営は、報酬・招待どちらの旅行であっても、参加する人が特別感や高い満足感を得られる内容にする必要があります。例えば、宿泊施設における食事についても、どこでも食べられる一般的なメニューを提供するのではなく、おもてなし感の高いバーベキューやパーティー形式などにする工夫や対応が求められます。

また、観光やエステなどのオプショナルツアーを充実させると、それぞれの参加者が自分に合う楽しみ方を見出しやすくなります。サービスの質が高いインセンティブ旅行ほど、もたらされる満足度や効果も高まりやすくなるでしょう。


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日本への招待旅行は相手への理解が重要

外国の取引先を対象とした報酬旅行の場合、日本への理解度や価値観が人によって大きく異なることを念頭に入れた上で、相手の立場に立って企画を進める必要があります。例えば、年に何度も日本を訪れている外国人を相手にする場合、有名な観光名所などはすでにひととおり訪問してしまっているケースも多いです。

そのため、海外の取引先などを招待する際には、固定概念にとらわれることなく、性別や年齢以外にその人の国籍や訪日回数によって、プラン内容を変えながら計画を立てる必要があります。「日本文化を知ってもらいたい!」と思うあまり、定番の場所ばかりを案内し、お客様を退屈させてしまった、といったことにならないよう注意しましょう。

また、年に1回ほどのペースで定期的に旅行へ招待している取引先の場合は、前年とは大きく異なる工夫をするなどの配慮も忘れないようにしましょう。


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報酬旅行の人気エリア

従業員のモチベーションアップを目的とした報奨旅行では、次のようなエリアが選ばれやすい傾向があります。とりわけ、現在は海外旅行の実施が困難ですので、オンラインツアーなどでイメージを持っておくと、今後の計画・運営において準備がスムーズに運ぶことでしょう。

海外

これまで、海外の旅行先で上位に入っているのは、ハワイ・グアム・アメリカでした。それよりも下位のランキングを見てみると、台湾や韓国といった日本から近い国々も非常に人気が高いことがわかります。

国内

国内で最も人気があるのは、リゾートエリアである北海道と沖縄です。続いて、多くの会社に選ばれているのは、東京や神奈川といった都会となります。インバウンドや修学旅行でも人気の高い京都も、ベスト5以内に入っていることが多い傾向がみられます。

従業員の希望や自社の業務形態に合ったエリア選びを

報酬旅行先を選ぶ際には、人気エリアにこだわるよりも、従業員によく相談の上、希望に沿ったロケーションを選択することが大切です。例えば、海外旅行にするのであれば、業務が非常に忙しく、そんなに長く現場を離れられない会社の場合、日本から遠いアメリカやハワイよりも台湾や韓国を選んだ方が、参加する従業員の負担も少なくなります。

また、国内旅行を選んだ場合、自然に囲まれた田舎や地方都市にある会社であれば、北海道などのリゾート地よりも、東京や神奈川で都会の夜景観賞やショッピングができる方が、従業員にとってリフレッシュになるかもしれません。報酬旅行の行先を選ぶ際には、ランキング上位の地域だけにこだわらず、参加する従業員が心から満足できるところを見つけて誘致することが理想となります。


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インセンティブ旅行の実例

インセンティブ旅行や社員旅行で実際に利用された場所のイメージ

最後に、これまで実際の企業でおこなわれた報酬旅行と招待旅行の事例を、ひとつずつ紹介します。

報酬旅行

従業員を家族のようにもてなすために、ハワイの別荘を貸し切り、ガーデンパーティーなどを実施した実例があります。

この企画における大きな魅力は、ホテルや旅館のように他のお客様に気を遣う必要のない別荘で、従業員同士がゆったり交流を深められることです。また、ハワイという外国ならではの開放感も、日々のストレスや疲労などから従業員を開放してくれることでしょう。

招待旅行

海外の取引企業を対象とする旅行では、東京オリンピックをきっかけとした、日本を感じられる体験の豊富な企画もおすすめです。

例えば、東京五輪で正式種目となった空手は、海外でも注目を高めるスポーツとなっています。ですので、五輪種目である空手を通して、日本的な礼儀やマナーを学べる体験にすれば、訪日回数の多い外国の方にも、普通の旅行とは異なる満足を与えやすくなるのです。実際のところ、東京オリンピックは無観客となりましたが、オリンピックや万博のような大規模イベントと連動した招待旅行は、大変価値があり満足度が高い傾向があります。

また、日本の伝統を実感してもらう意味では、忍者や侍などの体験や、歌舞伎や能楽、相撲などの観賞もおすすめできるでしょう。


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旅行はもちろん多彩な福利厚生をお探しならえらべる俱楽部にお任せください

インセンティブ旅行には、報酬旅行と招待旅行の2種類があります。

優秀な従業員や販売店を対象としたインセンティブ旅行には、モチベーションや業績アップにつながる目的があります。一方で、招待旅行には、日頃お世話になっている関係機関や取引先を招待することで、自社の魅力を伝えられるところが大きな魅力です。

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