社員旅行の目的とは?効果やメリット、成功させるポイントも紹介

​​​​​​​​​​​​​​社員旅行でコミュニケーションが活性化している従業員

会社の恒例行事となっている社員旅行も、計画をする担当者にとっては行き先や内容、費用など決定してから開催までの準備に時間がかかることが悩みの種になることも多いでしょう。

今回は、そもそも社員旅行の目的とは何かということと、企業が社員旅行を実施することの効果やメリット、成功させるためのポイントや注意点などを具体的に解説します。コロナ禍で社員旅行の実施が困難な時代ですが、ワクチン接種が進み、県境をまたぐ往来が再開したことを想定して本記事が参考になればと思います。

目次[非表示]

  1. 1.社員旅行の目的とは?
    1. 1.1.コミュニケーションの活性化
    2. 1.2.チームビルディングの向上
    3. 1.3.リフレッシュ効果
  2. 2.社員旅行の嬉しい効果とメリット
    1. 2.1.会社のイメージアップや採用活動への効果
    2. 2.2.知識や感性を深める
    3. 2.3.他部署のことを詳しく把握できる
    4. 2.4.離職率が低下する
    5. 2.5.幹事の成長
  3. 3.社員旅行を成功させるポイントとは?
    1. 3.1.参加対象者へアンケート形式で希望する行き先を回答してもらう
    2. 3.2.従業員の中から幹事を決める
    3. 3.3.女性社員への配慮
    4. 3.4.強制参加にしない
    5. 3.5.費用や日程の配慮
  4. 4.満足度の高い社員旅行を実現しましょう!

社員旅行の目的とは?

社員旅行は職場旅行ともいわれます。社員旅行には、一般的に以下のような目的があります。

コミュニケーションの活性化

社員旅行の主な目的、社内であまり話す機会のない経営幹部や他部署の人が交流することです。

例えば、いつもは内線電話やメールだけでやり取りをしている人と直接顔を合わせると、今後の仕事やコミュニケーションが円滑になります。また、普段は忙しく業務連絡だけという関係でも、社員旅行に参加することによって感謝の気持ちを伝えやすくなることにも期待できます。

チームビルディングの向上

企業における組織づくりには、社員同士の信頼関係や連携が不可欠です。しかし、毎日忙しい業務に追われる中では、「信頼」といえるところまで人間関係を深めることはなかなか難しいでしょう。

社員旅行を実施すると、旅行先の観光地や食事の場で生まれる普段とは違う会話によって、お互いを理解しやすくなります。旅行を通して距離が縮まると、連携に欠かせない「お願い」なども気軽にできる間柄となりやすいのです。このように社員同士の関係を変える社員旅行は、チームビルディングと呼ばれる組織づくりにも大いに役立ちます。

リフレッシュ効果

おいしい料理やお酒、観光名所、アクティビティによって社員が日々の仕事から開放できることも、社員旅行の目的のひとつです。温泉などで頭と身体をリフレッシュすることができれば、今後の業務へのモチベーションも高まります。

残業や休日出勤が多い社員であっても、社員旅行によって一時的に仕事と距離を置くことができれば、問題改善に向けた良策などが浮かぶかもしれません。


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社員旅行の嬉しい効果とメリット

社員旅行で観光名所での体験を楽しみ、さまざまな部署との交流している従業員

社員旅行を実施すると、企業や従業員に以下のような効果が生まれます。

会社のイメージアップや採用活動への効果

ビジネスシーンでもSNSが活用される近年では、会社のブランディングや採用活動時のアピールを目的として社員旅行を実施する会社が多くなりました。

若い世代に人気の高い観光名所や海外旅行の記録を企業のSNSに投稿すると、キャリアアップ以外にも入社のメリットがあることをアピールできます。従業員が楽しそうにアクティビティなどを楽しむ写真や動画は、人間関係の良好さや風通しの良さなどの訴求にも役立つでしょう。

知識や感性を深める

社員旅行は、今後のビジネスに役立つ知識を深める上でも非常に役立ちます。
例えば、社員旅行のスケジュールに関連企業や取引先の視察を盛り込むと、従業員が最先端の技術などを学べる良い機会になります。新たな発見をその場で共有し合えることも、社員旅行ならではのメリットといえるでしょう。また、ものづくりに携わる製造業やデザイン関連企業の場合は、博物館で美術品を観賞したり、伝統工芸の職人さんから話を聞いたりすることで、研修を実施するより現地で体験することでさらに感性を磨くこともできます。

ただし、条件によっては社員旅行が視察旅行や研修旅行という位置づけになった場合、福利厚生費としてではなく経費として計上することになりますので、社員旅行を福利厚生費として計上したい場合は、日ごろの業務をねぎらいする慰安旅行の位置づけでの実施が必要です。

他部署のことを詳しく把握できる

各拠点から全従業員が集まる社員旅行は、他部署や会社全体のことを知る良い機会です。例えば、いつも事務的に要件だけ伝えている他部署の雰囲気や状況がわかれば、相手方への配慮や業務上の連携もスムーズになります。

社内でキャリアアップや出世をしたい人の場合は、将来の異動などに柔軟に対応することが求められるでしょう。社員旅行を通して会社全体やキーマンのことを知れば、今後の社内営業などに役立てることもできます。

離職率が低下する

社員旅行の意義に、エンゲージメント向上があります。従業員の離職率が高く、なかなか定着してもらえないという問題を抱える企業にも社員旅行はおすすめです。部署の中に孤立しがちな従業員がいる場合、旅行中に上司や同僚が気軽に話をすることで、風通しの良い関係が生まれる可能性もあります。

潜在的な離職要因を取り除くために、社員旅行中の飲み会やパーティーなどを通して、従業員がざっくばらんに話をできる関係を築きましょう。このような目的がある場合は、食事会場での席順や部屋割りを工夫するのも効果的です。

幹事の成長

社員旅行の幹事がおこなう各種調整や参加者・関係者とのコミュニケーションは、現場のリーダーや管理職になる上でも役立つ経験です。この役割を通して横のつながりの大切さなどを学ぶと、上司や部下といった縦の関係にこだわらず、そのチームの状況に応じて臨機応変に最適な人間関係を築きやすくなります。

また、与えられた仕事を自分で最後までやり切ることや、そこから得られる達成感を知ってもらうという意味でも、幹事の役割は最高の成長機会となるでしょう。


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社員旅行を成功させるポイントとは?

事業や社内イベントなど新たな企画について検討する幹事や従業員

企業と従業員の双方にとってメリットの多い社員旅行にするには、以下の成功ポイントを押さえて計画を進める必要があります。

参加対象者へアンケート形式で希望する行き先を回答してもらう

満足度の高い社員旅行を実施するには、できるだけ従業員の意見に耳を傾けましょう。
予算や移動手段、宿泊日数などによって行程が制限される場合は、ある程度しぼった候補地の中から、アンケートで従業員に場所を選んでもらう方法がおすすめです。

企業側の事情で行き先や実施時期がすでに決まっている場合は、自由行動で回れる観光名所や食事などに選択肢を設けるのも良いでしょう。

従業員の中から幹事を決める

幅広い従業員の意見を取り入れるためには、人事や総務といった会社寄りの部署よりも、営業部門などから多めに幹事を選出するのが理想です。そのような従業員が自ら企画に携わると、社員旅行のマンネリ化も生じにくくなります。

旅行の幹事には、非常に多くの業務があるというデメリットがありますので、一部の担当者にすべてを任せるのではなく、複数の人数で分業制にするほうが良いでしょう。

女性社員への配慮

宴会の席で「女性社員が男性社員のお酌をする」といったことが当たり前の会社では、それを避けるために女性の不参加が多くなってしまいます。この問題を解消するためには、旅行中の飲み会では上司や部下、性別の区別なく無礼講にするなどの配慮が必要です。

それでも女性社員の参加率がなかなか上がらない場合は、女性だけのアンケートを別に作って不参加理由や意見などをヒアリングし、原因を明確にした上でできるだけ改善の流れへ進めると良いでしょう。

強制参加にしない

多様な価値観を持つ従業員の中には、職場の人と長く一緒にいることを苦痛に感じてしまう人もいます。このような従業員を無理に参加させることは、それだけで強いストレスを与えることになるので避けましょう。

社員旅行は業務ではないので強制はせず、希望者のみが参加するという雰囲気を作ることも幹事の大事な役割です。

費用や日程の配慮

有給休暇の取得は従業員の権利です。社員旅行を有給休暇の消化に充てようとすると、当然ながら参加したくない人が出てきます。したがって、旅行の当日は出社扱いにする、旅行費用は会社が負担するといった配慮が必要になります。

しかし、費用や勤怠などの条件については幹事だけでは決められないので、社員旅行を計画する際は、必ず幹事と会社側での協議を早めにおこないましょう。


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満足度の高い社員旅行を実現しましょう!

社員旅行を実施すると、コミュニケーションの活性化や組織力の向上、リフレッシュ効果といったメリットが従業員と企業の双方に生まれます。また、多くの企業がSNSなどを使って情報発信をする近年では、社員旅行の写真や動画を投稿することで会社のイメージアップを図ることもできます。

しかし、長引くコロナ禍で、社員旅行のプランを提案してもなかなかスムーズに実現できないという環境下にあるのが現状です。最近は、社員旅行に代わってオンラインでも楽しめる社内イベントを検討する事例もありますので、代替案でコミュニケーションの活性化やチームビルディングの向上を図ることもおすすめします。


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